三井物産シャークベイソルト 業務用 塩・オーストラリアの天日塩

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近年、パンやハム・ソーセージなど加工食品の値上げが相次いでいます。原料価格の高騰、ロシアによるウクライナ侵攻を受けての原油高、急速な円安など様々な要因が複雑に絡み合い、すぐに解決する見込みはなさそうです。
石油や天然ガスが日本ではほとんど産出されず、輸入に頼っていることは広く知られています。しかし昨今の身近な食品の値上げによって、食品原料となる小麦やパーム油なども、その多くを輸入に頼っていることを実感したのではないでしょうか。グローバル化が進む時代にあっては、身近な食品の価格にも世界情勢が影響してしまうのです。
では、私たちが生きていくために欠かせない「塩」の価格はどうでしょう。日本の塩の自給率は10%程度。その大半を輸入に頼っている現状を考えると、塩の価格が心配になります。
そもそも、塩の価格とはどのように決まるのでしょう。塩の製法や流通の視点から考察してみました。

塩の製造法とコスト要因

塩には、岩塩、海水塩、湖水塩など製法に違いがありますが、今回は、日本で一般的に流通している海水塩について考えてみましょう。
海水塩の原材料は、いうまでもなく「海水」です。海水は、世界中どこでも基本的に「タダ」で利用できるので、輸入塩であれ、国産塩であれ、原材料にかかるコストは実質ゼロといえます。
塩の価格に影響するのは、まず製造コストです。
広大な土地と乾燥した気候に恵まれたオーストラリアなどでは、海水を自然の力で乾燥させる「天日」と呼ばれる製造方法がとられています。一方、土地が狭く湿潤気候の日本では、海水を煮詰めて乾燥させる「せんごう」という製法が主流です。
それぞれの製造プロセスについては、こちらの記事『何が違う？「国内産の塩」と「シャークベイ産の塩」』で詳しく紹介しています。

「天日」の場合、海水から太陽の力で水分を自然蒸発させるので、塩自体の製造コストはほぼゼロ。ただし、結晶化した塩を収穫、洗浄する他、塩田の環境整備を行う為に、エネルギーコストや人件費が発生します。
一方「せんごう」では、海水を釜で煮詰めて水分を蒸発させるため、人件費等に加えて燃料費が製造コストとして発生します。国内の多くの塩製造工場では、 エネルギー源として主に石炭を使用してきました。日本の石炭は約99％を輸入に頼っているため、世界的なエネルギー価格高騰の影響を受けてしまいます。

天日塩の価格は輸送コストが課題

オーストラリアなどで生産される天日塩は、海水と太陽光という自然資源を活用しているため、現地での製造コストは、化石燃料を必要とする国内産のせんごう塩と比べて、圧倒的に低く抑えることができます。
ただし、オーストラリアなどで生産された天日塩を日本で販売するには、日本へ輸送することが必要です。多くの場合、塩の輸入にはバルク船を利用するため、まずその船賃がかかります。そしてその運行に必要なのが重油。このため、原油価格の高騰は輸入塩の価格に影響を与えてしまいます。

塩価格から見るエネルギー問題

このように塩の製造に関わるコストは高騰しており、国内塩、輸入塩共に価格改定の動きが見られています。世界情勢や異常気象は改善への糸口が見えておらず、エネルギー価格の高騰は当分続きそうです。実際、日本における円建て輸入石炭価格は、2022年2月の段階で前年比2.5倍。この先さらに上昇することが予測されています。
海水を原材料とする塩は、もともと原材料コストがかかりません。それだけに製造コスト、つまり石炭や原油などエネルギー価格の変動が、直接的に商品価格に跳ね返ってしまうのです。味噌、醤油をはじめ、日本の加工食品の多くは塩を原材料として使用しています。さらに、ガラス製品やビニール、石けんなど身近な日用品の製造にも必要なので、塩価格の上昇が私たちの暮らしに大きな影響を与えることは間違いありません。
エネルギー価格の高騰はグローバルな問題が複雑にからみあい、影響しあって起きているため、一朝一夕で解決されることは期待できません。塩の価格を安定させたいと願うのであれば、塩価格の中でエネルギー費が占める割合について考えてみることも必要です。是非一度天日塩を使ってみるご検討をされてはいかがでしょうか。